知能分野

数的推理・判断推理の問題演習

今回のテーマは｢集合｣です。

 

〔 No.１〕あるテレビ番組のクイズ大会に参加したＡ大学及びＢ大学の計 100人の学生について、出題された第１問及び第２問の２題のクイズへの解答状況を調べたところ、次のア～カのことが分かった。
ア　クイズ大会に参加したＡ大学の学生の人数は、 36人であった。
イ　第１問を正解したＢ大学の学生の人数は、 42人であった。
ウ　第１問が不正解であったＡ大学の学生の人数は、 13人であった。
エ　第１問が不正解であった学生の人数と第２問が不正解であった学生の人数との和は、延べ 78人であった。
オ　第２問を正解した学生の人数は、Ｂ大学の学生がＡ大学の学生より７人多かった。
カ　クイズ大会に参加した学生の全員が、第１問及び第２問の２題のクイズに答えた。
　以上から判断して、第２問が不正解であったＢ大学の学生の人数として、正しいのはどれか。
１． 28人
２． 29人
３． 30人
４． 31人
５． 32人
 
〔No.１〕正答　５
　集合の問題は特定の数字を計算するために、問題を図表に書き込むことが重要です。
　集合の図表はいくつかありますが、コの問題の場合、A大学・B大学、正解・不正解の他に、第1問の○×と第2問の○×という場合分けが必要となります。次のような表を書くとわかりやすいでしょう。
 
　問題文を表に記入すると次のようになる。
　
（図１）
　
（図2）
①Ａの人数は 36人なので、第１問を正解した人数は 23人。
②第一問の正解者は 65人、③全員で 100人なので第１問の不正解は 35人。
④第１問と第２問の不正解の合計は 78人なので第２問の不正解は 43人。
⑤全員が 100人なので、第２問の正解者の合計は 57人となる。
　Ｘ＋ (Ｘ＋７ )＝ 78　　Ｘ＝ 25
　第２問の正解者は 25＋ 7＝ 32名となる。
⑥全員が 100名なのでＢ大学は 64名となる。
以上より、Ｂ大学で第２問を不正解となった者は、 64－ 32＝ 32名となる。

 

警察官試験　Ⅰ類・Aの過去問

警察官の過去問題

頻出項目と関連テーマをチェックしていきます。
今回のテーマは「国際経済史」です。

〔No.１〕次に記述中の空所Ａ～Ｃに当てはまる語句の組合せとして、最も妥当なのはどれか。
　1980年代前半、レーガン政権下のアメリカでは。財政赤字の増大によって国債が大量に発行され、アメリカ国内の金利が上昇した。金利の上昇はアメリカへの資本流入を増大させ、（　Ａ　）となった。さらにその結果として経常収支が赤字となり、財政赤字とともに双子の赤字と呼ばれた。そのため。1985年にアメリカ、イギリス、ドイツ、（　Ｂ　）、日本で組織されたＧ５（先進５か国財務相・中央銀行総裁会議）は、外国為替市場へ協調介入して（　Ａ　）を是正することで合意した。これを（　Ｃ　）という。
　　　　Ａ　　　　　　Ｂ　　　　　　　　Ｃ
（１）　ドル高　　　フランス　　　プラザ合意
（２）　ドル安　　　フランス　　　ルーブル合意　
（３）　ドル高　　　フランス　　　ルーブル合意
（４）　ドル安　　　　中国　　　　プラザ合意
（５）　ドル高　　　　中国　　　　プラザ合意


〔No.１〕正答　１
日本と関連する重要な国際経済史は「ドルショック〔1971年）、プラザ合意〔1985年）、リーマンショック〔2008年）」の3つです。
また、近年の為替変動から円高・円安が日本経済に与える影響を答えさせる問題は多く出題されています。
このうち、本問はプラザ合意がテーマとなった出題です。

Ａ：アメリカ金利の上昇でアメリカへ資本流入が起きると、「ドル高」となる。
Ｂ：このとき集まった先進国は５か国で「フランス」が該当する。
Ｃ：ドル安へ向けての協調介入を決めた会議は「プラザ合意」である。
プラザ合意の後、日本は円高不況になっていく。